インタビューが終われば、エレベーターまで送るほど律義な人柄だった。
それがある日、インタビューの途中で席を立った。
「悪いけれど、B財務長官に呼ばれたので」とラガーディア空港に急いだ。
ウォール街にいてワシントンを見ていた。
ＦＲＢ議長に就くと、こんどはウォール街を凝視する。
一九八七年十月のニューヨーク株価の暴落でさっそく手腕を試される。
ウォール街人脈を活用した情報収集がものを言う。
最初の危機を流動性供給宣言で乗り切ったことが、議長の信任を一気に高めた。
数字に強いのは少年時代からだ。
野球選手の打率をすらすら言えた。
ＦＲＢ議長として一番、意識した数字はやはりニューヨーク株価だろう。
「根拠なき熱狂」と株高に蒋鐘を鳴らしたのも株価重視の表れだ。
大きな関心をもったのは日本経済のデータだったかもしれない。
プラザ時代には「ドルと米金利は日本の投資家の出方で決まる」とよく言っていた。
絶頂期の日本経済がバブルの発生と崩壊、デフレ危機と負の循環に入る過程を「反面教師」としてみつめていた。
日本の失敗から学んだのは、第一にバブルに警告しても、バブル退治はしない、第二にデフレの兆しには早めの金融緩和で備える、第三に量的緩和といった未踏の領域に踏み込まなくてすむよう金利機能を確保する、といった点だろう。
G時代はグローバル経済の転換期にぶつかる。
米国経済はＩＴ革命を先導し、ユーロに結束した欧州経済もよみがえる。
中国の台頭はグローバル経済の風景を一新しインドなど巨大な新興国が続く。
それは議長には追い風だったが、危機と隣り合わせでもあった。
とりわけアジアの過剰貯蓄と米国の過小貯蓄という不均衡は構造的だ。
それを埋める米国への資本流入はG神話抜きには成り立たなかった。
かりに議長の信任がかげり資本流入に支障をきたせば、双子の赤字を抱えて、米金利上昇・ドル急落という大波乱を招いていただろG後の世界には不安がつきまとう。
B次期議長が「G時代の政策を継承する」と強調したのも不安を解消するためだろう。
当面、利上げを継続する見込みだが、いずれはG路線から離れ、明白なインフレ目標論者として独自路線をめざす可能性がある。
経済理論家がどう市場の信任を得るかである。
責任が重くなるのはFN銀総裁である。
日本経済は「まだ一般病棟に移っただけ」という慎重論もあるが、金融再生はやっと実り、郵政民営化などK改革もようやく動き出した。
中国の台頭にばかり世界の視線が集まるなかでウォール街にも日本再評価論が聞かれる。
英エコノミスト誌は「日はまた昇る」と一八○度論調を変えた。
あとはデフレから脱却し量的緩和の出口をどう探るかだ。
市場との対話や微調整型の政策というG氏の遺産を引き継ぐのはFN銀なのかもしれない。
その遺産をうまく生かせば、日本経済に復活の日が見えてくるはずだ。
G氏は日本びいきだ。
そのG時代に日本は「失われた時代」で、G後に「日はまた昇る」とすれば、歴史の皮肉だが。
戦後六十年の今年はプラザ合意から二十年でもあった。
日本経済はバブルからデフレへと転落し、日本人はおごりの絶頂から失意のどん底に突き落とされた。
それは世界経済史に刻まれる凋落の時代だった。
そして気がつけば、冷戦後の大競争時代に取り残され、「小さな日本」になっていた。
この「失われた二十年」がようやく終わろうとしている。
Gとその時代日本はやっと「普通の経済」に戻ったのである。
景気は回復し、金融不安は消え、株価は上向いた。
雇用は増え、賃金も上がる。
そして何より、デフレの出口がみえてきた。
量的緩和という非常手段でデフレ克服のアンカー役を担ってきた金融政策もまた転機にさしかかろうとしている。
「あのころが日本の頂点だったかもしれない」。
プラザ合意の立役者、大場智満元大蔵省財務官と話していると話題は必ずあの時代に向かう。
プラザ合意後の国際会議、各国代表の視線は米国代表でも西独代表でもなくO氏に向かった。
口火を切るのは「大きな日本」の代表だった。
プラザ合意後の金融政策協調の過程で、T蔵相がこうもらしたのを思い出す。
「あの人はあまのじゃくだから、こっちから誘導するようなことは言わん方がいい」。
あの人とはPＦＲＢ議長のことである。
日本の蔵相がＦＲＢの金融政策にまでかかわろうとしていた。
そんな日本の絶頂期は一瞬のうちに終わる。
バブルの発生と崩壊、そしてデフレの進行は日本経済を傷つけた。
それは金融政策の失敗の歴史でもあった。
N銀はプラザ後の政策協調を律義に守り続け、超低金利を長引かせた。
背景には、財政を優先する財政当局の強い圧力があった。
この超低金利こそバブル発生の大きなH因である。
失敗を取り戻そうと、N銀は急激な金融引き締めに転じる。
バブル退治は当然、バブル崩壊を招く。
デフレと金融危機が連鎖するなかでゼロ金利まで金融緩和を続けたが、手遅れだった。
金利機能を取り戻そうとゼロ金利解除を焦ったのは失敗だった。
結局、効果もあいまいなまま量的緩和という未踏領域に足を踏み入れざるをえなくなる。
連鎖的な失敗の教訓は何か。
第一に、N銀が政策の失敗を取り戻そうと行き過ぎ、生きた経済を傷めた点である。
第二には、N銀に対する強い政治的圧力で、金融政策が過度の負担を強いられた点があげられる。
いま量的緩和を解除しようとするN銀への政治的圧力が日増しに高まっている。
AＦＲＢ議長でさえ米議会から批判されたことはあるし、T総裁も今回の利上げでユーロ圏の財務相から牽制された。
しかしN銀法の改正をちらつかせての政治圧力は異例である。
N銀への政治圧力は市場の波乱を招く。
一時円安にふれたのは政治圧力で量的緩和解除が遅れると市場が読んだからだろう。
FN銀総裁は「N銀が政府のいいなりとみられるとリスクが生じる」と語る。
P氏でなくてもC銀行家特有のあまのじゃくの虫がうごめく恐れもある。
政府、自民党内には政府とN銀が脱デフレに共通の目標をもつべきだという声があるが、深刻なデフレ危機の時期にこそ、そうすべきだった。
N銀が非常手段をとっていた間、政府はどんな脱デフレ戦略を実施したか。
脱デフレはN銀任せではなかったのか。
幸い、デフレの出口はみえてきている。
需給ギャップは解消し始めた。
来年度政府経済見通しでは消費者物価は○・五％上昇を見込んでいる。
消費者物価が安定的にプラスになるという量的緩和解除の条件は整いつつある。
政府、自民党がデフレの論拠とするＧＤＰデフレーターもプラスに転じるというから、脱デフレの展望は開けてきた。
そうしたなかで、量的緩和をあまり長引かせると副作用が生じる。
効率的であるべき資金の配分をゆがめかねない。
O日本経団連会長が「日本全体がバブル期のような雰囲気だ」と心配するのもそんなところからきているだろう。
もちろんN銀は金融政策修正にあたって、それを市場に浸透させることが肝心だ。
国際的理解も欠かせない。
仏首相府経済分析会議のC会長は「利上げを急ぐべきではない」と警告する。
N銀は量的緩和の解除後もゼロ金利は維持する方針だが、政策姿勢の説明には念を入れることだ。
かつてドイツでは「ブンデスバンクを批判した人が批判される」といわれた。
強いC銀行が人々の誇りだった。
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